感染症とは、ウイルスや細菌などの病原体が体内に侵入して増殖し、発熱、下痢、咳などの症状を示す疾患のことです。

感染症には、人から人に直接感染する伝染性の感染症から、動物や昆虫などの他の生物から感染する非伝染性の感染症があります。

感染症の予防には、病原体を持ち込まない、持ち出さない、拡げないことが重要です。 具体的には、感染成立の３要因である病原体（感染源）、感染経路、宿主を防止するために、感染源の遮断が感染症拡大の防止に有効です。

一人一人ができる感染症の予防としては、石鹸やアルコール消毒液を用いた手洗いや咳エチケット（マスクの着用）の徹底があります。
また、感染症のリスクを低減するために、３密（密閉空間、密集場所、密接場面）を避けることも重要です。


出典：首相官邸ホームページ


手洗いについて（厚生労働省）

咳エチケットについて（厚生労働省）

感染症情報（厚生労働省）

新型コロナウイルスについて（首相官邸）

新型コロナウイルスを想定した”新しい生活様式”（厚生労働省）

新型コロナウイルスワクチンについて（厚生労働省）

新型コロナウイルスのワクチン接種予約（大分市）
予約に必要な物：送付された接種券（クーポン券）、メールアドレス

☆大分市新型コロナワクチンコールセンターからの予約も可能です
電話番号：097-535-7195

お子様が自宅療養される際のポイント（国立成育医療センター）

セルフメディケーション税制（医療費控除の特例）は、健康の維持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行う個人が、平成29年１月１日以降に、スイッチＯＴＣ医薬品（要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品）を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができるものです。

具体的には、医薬品を年間1万2000円を超えて購入した際に、1万2000円を超えた部分の所得控除（上限金額：8万8000円）を受けることができます。

「セルフメディケーション税制」の利用には、該当商品を購入したことを示す領収書（レシート）を用いた確定申告の手続きが必要になります。

本制度の概要については、下記のリンクからご確認下さい。



セルフメディケーション税制概要（厚生労働省）
セルフメディケーション税制対象医薬品（厚生労働省）

※「従来の医療費控除制度とセルフメディケーション税制(医療費控除の特例)を同時に利用することができない」点には、注意が必要です。

お薬には、医師が患者を診断し、その人の症状や体質にあわせて処方する医療用医薬品と、薬局・薬店・ドラッグストア等で購入される一般用医薬品（OTC医薬品、通称、大衆薬や市販薬）や要指導医薬品があります。

薬剤師に、ご自身の症状やを伝え、服用中のお薬、アレルギー、妊娠の有無などを伝え、薬剤師と一緒に自分に合ったお薬を選びましょう。また、お薬を飲む際には、使用量や使用方法の分かりやすい説明書（添付文書）が付いていますので、必ず説明を読みましょう。薬の飲み方や内容についてご不明な点がありましたら、ぜひ薬剤師に相談して下さい。

2014年以降、一般用医薬品については、セルフメディケーション普及の観点から、インターネットを介して購入することが可能になっております。一般用医薬品のインターネット販売により、お薬の入手が容易になってきております。
一方で、お薬の安全かつ効果的に使用するためには、積極的にご自身の病気やお薬に関する情報を収集することが求められております。下記のサイトから、一般用医薬品を検索することが可能です。もし、お薬選びの際に迷われた場合は、薬局へお越し頂き薬剤師にご相談ください。

一般用医薬品を検索する（日本語）
Find OTC Medicine(English)
※日本OTC医薬品協会の検索ページへ移動します

お薬は、症状を改善する効果（主作用）を期待して服用しますが、稀に好ましくない効果（副作用）が生じることがあります。薬剤師は、体質、体調、現在服用中のお薬について問診することによって、副作用を防止しています。お薬を服用する前に、自分にその薬があっているかどうか、薬剤師に相談したり、どのような副作用があるかを確認しましょう。

お薬を服用後に、副作用と疑われる症状（息苦しさ、発疹、発赤、発熱、眠気、食欲不振、嘔吐、腹痛等）がでたら、すぐに使用を中止し、医師や薬剤師に相談しましょう。

お薬を服用中の方、過去にアレルギー症状がでた経験がある方、肝臓や腎臓の機能が低下している方、妊婦、乳幼児、高齢者は、お薬の副作用予防に対して特に注意が必要です。

医薬品副作用救済制度
医薬品は正しく使っていても、副作用の発生を防げない場合があります。そこで、医薬品（病院・診療所で処方されたものの他、薬局等で購入したものも含みます）を適正に使用したにもかかわらず、その副作用により入院治療が必要になるほど重篤な健康被害が生じた場合に、医療費や年金などの給付を行う公的な制度が、「医薬品副作用被害救済制度」です。

本制度のご利用については、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の「医薬品副作用被害救済制度」相談窓口へご連絡ください。

薬はコップ１杯の水かぬるま湯でのみましょう。薬の成分が水で薄められ、粘膜への刺激を少なくします。ジュースやコーヒー、お茶などの飲み物と一緒にのむと、効果が薄れたり、逆に強く現れたりすることがあります。特にアルコール類と一緒にのむと、薬の作用が強くなりすぎたり、副作用の危険性が高まります。薬を服用する前の飲酒は極力控えてください。

▲ページの先頭へ